「NISAを始めた（始めたい）けど、iDeCoもやった方がいいのかな？」
そう感じるのは自然なことです。結論から言うと、NISAとiDeCoは併用できます。
ただ、2つは“得意分野”が違います。
- NISA：お金を増やす運用の利益が非課税（自由度が高い）
- iDeCo：老後資金づくりに特化。掛金の所得控除など、節税が手厚い（原則60歳まで引き出しにくい）
この記事では、NISA初心者の方向けに、併用の考え方と「出口戦略（受け取り方）」の超基本を、専門用語をかみ砕いて解説します。
② NISAとは何か（超初心者向け）
NISA（ニーサ）は、投資で得た利益（値上がり益・配当など）が非課税になる制度です。通常、株や投資信託の利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座なら一定の範囲で税金がかかりません。
NISAを使うために必要なのは、シンプルにこの2つです。
- 証券会社などでNISA口座を開設
- NISA口座で、投資信託や株などを買う（積立設定も可能）
③ 新NISAの仕組みをやさしく解説
新NISA（2024年〜）は、投資の枠が2つあります。
- つみたて投資枠：年間120万円
- 成長投資枠：年間240万円
- 2つは併用でき、年間最大360万円まで投資枠があります。
さらに、生涯で非課税のまま保有できる上限があります。
- 非課税保有限度額（総枠）：1,800万円
- うち成長投資枠：1,200万円まで
そして、新NISAは非課税で保有できる期間が無期限です。
④ NISAとiDeCoのメリット・デメリット
まず結論：役割分担ができるのが最大メリット
- iDeCo＝老後資金（基本60歳まで引き出しにくい）
- NISA＝老後以外も含めた“自由度の高い”運用
この役割分担ができると、貯め方が整理されて不安が減ります。
iDeCoのメリット（公式が示す3つ）
iDeCoは、税制メリットが大きいのが特徴です。
- 掛金が所得控除の対象
- 運用益が非課税
- 受け取るときも控除の対象になり得る（年金なら公的年金等控除／一時金なら退職所得控除）
iDeCoのデメリット（初心者が気をつけたい点）
- 原則60歳まで引き出せない
→ 生活防衛資金（現金）は別で確保が必要 - 手数料がかかる場合がある（金融機関・条件で違う）
→ 申込前に確認でOK - 出口（受け取り時の税）が少しややこしい
→ ただし「一時金か年金か」で整理すれば理解できます（後述）
⑤ 初心者がNISAとiDeCoを始める手順
「結局、どういう順番でやればいい？」に答えます。初心者はこの順番が安全です。
ステップ1：生活防衛資金を先に作る
まずは投資よりも、“使う予定がない現金”の確保が最優先です。
iDeCoは原則途中で引き出しにくいので、ここが抜けると不安が大きくなります。
目安（家庭によって調整）
- 会社員：生活費3〜6か月分
- 自営業：生活費6〜12か月分
ステップ2：iDeCoは老後用に「自動で積立」
iDeCoは、老後資金に特化した制度です。
掛金が所得控除になり、運用益も非課税という特徴があります。
ポイントは「無理のない金額で固定する」ことです。
生活費が苦しくなるほどの金額にしないのがコツです。
ステップ3：NISAは目的別に「積立中心で運用」
NISAは自由度が高いので、初心者はまずつみたて投資枠中心が分かりやすいです。
成長投資枠は、慣れてから上乗せでOKです。
⑥ よくある質問
Q1. NISAとiDeCoは併用できますか？
はい、併用できます。NISAとiDeCoは別制度です。
Q2. iDeCoは受け取り方で税金が変わるって本当？
はい。iDeCoは受け取り方で扱いが変わります（ざっくりでOKです）。
- 一時金：退職所得として扱われます。
- 年金：公的年金等に係る雑所得として扱われます。
Q3. 「出口戦略」って何を決めればいい？
初心者は、まずこれだけでOKです。
- 受け取りは「一時金」か「年金」か（または組み合わせ）
- 受け取り時期を、退職金や公的年金のタイミングと“かぶせない”意識
細かい最適化は、受け取りが近づいてからで十分です。
Q4. NISAは途中で引き出せますか？
売却自体はできます（ただし価格変動はあります）。iDeCoのような原則60歳まで引き出し不可、という制約は基本的にありません。
Q5. 初心者はどっちを優先すべき？
迷ったら次の順番が分かりやすいです。
- 生活防衛資金
- iDeCo（老後用に積立）
- NISA（目的別に運用）
ただし、家計が苦しい時期は「NISAだけ」「iDeCoだけ」でも大丈夫です。続けられる形が正解です。
⑦ まとめ
NISAとiDeCoは、併用することで“役割分担”ができます。
- iDeCo：老後資金（節税が強い／引き出しにくい）
- NISA：自由度が高く、利益が非課税
最後に、今日できる一歩を1つだけ。
- 生活防衛資金が足りているかチェックする
- 足りていれば、iDeCoを「無理のない金額」で検討する
焦らずで大丈夫です。制度は味方につけるほど、将来の安心につながります。
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